一次情報は、調査・観察・当事者の記録など、調べたい事柄の発生元にあたる情報です。二次情報は、そうした情報を使って要約・解説・分析した情報です。仕事で使うときは、「何次の情報か」と「その内容をどこまで確認したか」を分けることが大切です。
この記事では、報告書へ数字を載せる架空例で、元の調査と解説記事をたどる方法を説明します。数字・資料名・社内メモはすべて説明用に作ったものです。実在の調査結果や、筆者が実施したアンケートではありません。
一次情報と二次情報は、元の記録との関係で分ける
読み方は「いちじじょうほう」「にじじょうほう」です。一次情報には、調査主体が公表した調査結果、本人へのインタビュー、業務を行ったときの記録などがあります。自分が取った情報だけを指すのではなく、他の組織が作った元の調査報告書を直接確認する場合もあります。
二次情報には、元の調査を使った解説記事や、複数の資料を比較した分析などがあります。コーネル大学図書館の情報源の種類の解説でも、調査結果などを一次資料の例とし、それを用いた解説や解釈と区別しています。
- 元のアンケート結果:その調査で、誰が何と回答したかを確かめる材料。
- 調査結果を紹介する解説:数字の背景や、筆者の読み方を理解する材料。
- 解説をもとに作った社内メモ:何を参照して、どの判断に使ったかを残す材料。メモを書いた人が元の調査を実施したことにはならない。
同じ資料にも、独自に調べた結果と、他の資料を紹介する部分が混在することがあります。ページ全体へ一つのラベルを付けて終わらせず、使う記述ごとに出所を確認しましょう。
一次情報だから正しい、二次情報だから不要とは限らない
元の調査でも、対象が限られていたり、質問の仕方や記録に偏りがあったりします。一次情報という区分だけで、数字の正確さや、自分の仕事への当てはまりまで保証されるわけではありません。一方、二次情報には、専門家が複数の資料を比べ、背景や限界を説明しているものもあります。
「公式サイトだから全部一次情報」「新聞だから必ず二次情報」と媒体だけで決めることもできません。たとえば、ある新聞が何と報じたかを調べるなら、その記事自体が確認対象の記録になります。同じ記事が紹介する別の調査結果を使うなら、調査の原本へたどる必要がある場合があります。
コーネル大学図書館の一次資料の説明も、一次資料という呼び方は正しさの保証ではなく、調べる問いによって資料の役割が変わることを示しています。ここでは歴史資料の細かな分類ではなく、業務で「どの情報を、何の確認に使うか」を整理します。
架空例:「8割」という紹介文を元の調査までたどる
社内の研修案を考える担当者が、次の三つの資料を見つけたとします。資料A・B・Cはすべて本記事独自の架空資料で、実在する資料名やリンクではありません。
- 資料A「研修アンケート結果・第1版」:100人へ依頼し、40人が回答。図2では、40人中32人が「研修内容は仕事に役立つ」と回答している。1人1回答の設定。
- 資料B「研修の活用を考える解説」:資料Aを出典に挙げ、「回答者の8割が役立つと回答」と紹介し、研修を継続する案を筆者が提案している。
- 資料C「次期研修の社内メモ」:資料Bだけを読み、「社員の8割で業績が上がった」と書かれている。
このアンケート結果の出所を確認するなら、資料Aが元の調査資料です。資料Bはその結果を紹介し、提案を加えた解説です。資料Cはさらに紹介文を使ったメモで、資料Aを直接確認した記録にはなりません。
32÷40=0.8なので、回答者の80%が「仕事に役立つ」と答えたという計算と説明は一致しています。ただし、依頼した100人のうち60人は未回答です。「社員全員の8割」という説明にはできません。また、役立つという回答と、実際の業績向上は別の情報です。資料Aの設定には、業績を測った結果も、研修が原因だと確かめた結果もありません。
資料Bの継続案も、調査結果そのものではなく筆者の提案です。元の数字、解説者の提案、自分の判断を別々に読める形へ戻すことが、出典をたどる目的です。
報告書に載せる前に確認する五つのこと
- 使いたい記述を一つに絞る。「8割」という数字なのか、「研修を続けるべき」という意見なのかを分ける。
- 手元の資料の出典を読む。作成者、資料名、公開・更新日、該当する図表やページを確認する。別資料を参照していれば、その関係をメモする。
- 重要な記述を元の資料で照合する。数値だけでなく、対象、質問文、期間、単位、分母、注記、訂正の有無を見る。紹介された数字が合っていても、対象が変わっていれば同じ意味ではない。
- 事実と解釈を分ける。調査で確認されたこと、解説者が述べたこと、自分が判断したことを混ぜない。推論を足すなら、その根拠と限界も示す。
- 実際に読んだ範囲を残す。原本を見たか、紹介記事だけか、確認できなかった箇所はどこかを記録する。原本未確認を「原本で確認済み」と書かない。
先ほどの架空例で資料Aを直接確認できたなら、報告文は次のように書けます。これは実際の調査を引用した文ではなく、記載範囲を説明する例です。
資料A「研修アンケート結果・第1版」の図2では、回答者40人中32人(80%)が「研修内容は仕事に役立つ」と回答しています。依頼対象100人全体の評価や、業績向上の有無は、この結果だけでは確認できません。資料Bの研修継続案は、解説者の提案として区別します。
この情報が自分の判断をどこまで支えるかは、根拠の意味と、事実・判断・限界の分け方でも整理できます。出典の分類を決めたことと、提案を採用する判断が済んだことは別です。
原本を確認できないときの書き方
原本へのリンクが切れている、社内権限がない、資料名が不明などの場合は、確認できた範囲を狭めて記載します。閲覧制限を回避したり、機密資料を無断で外部へアップロードしたりする必要はありません。業務上必要な範囲で、資料の管理者へ所在や確認可能な内容を問い合わせます。
資料Bは、資料Aを出典として「回答者の8割が役立つと回答」と紹介しています。現時点で確認できたのは資料Bだけで、資料Aの原本、質問文、対象範囲は未確認です。この数字を提案の根拠として使う前に、原本の所在と該当箇所を確認します。
出典メモには、確認した資料名・作成者・版または公開日・該当箇所・URLや承認済みの保存場所・確認日を残します。元の資料をまだ読めていなければ、その状態と次の確認先も添えます。確認日と、資料の公開日や調査期間を同じ欄へ混ぜないようにしてください。
AIの回答や要約から資料を見つけた場合も、示された資料が実在し、その箇所に同じ内容があるかは別に確認します。文章を短くした際の条件落ちは、AI要約を原文と照合する方法を参考にできます。
一次情報と二次情報の違いは、情報の出所と、そこに加わった解釈を見分ける手掛かりです。二次情報で全体像をつかみ、重要な記述は元の記録へ戻って確認する。そのうえで、自分が読んだ資料と、確認できた範囲を相手がたどれる形にして残しましょう。
