最頻値(さいひんち)は、データの中で最も多く現れる値です。モードとも呼ばれます。値そのものが最大かどうかではなく、それぞれの値が何回現れたかを調べます。
この記事では、申請1件に付いていた添付ファイル数の架空例を使います。同じ値が最多になっていても過半数とは限らず、同数で最多になる値が複数ある場合もあります。ここでは、区間にまとめる前の記録を、同じ値ごとに数える方法から説明します。
最頻値は「最も大きい値」とは違う
総務省統計局の代表値の解説でも、最頻値は出現する頻度に着目した値として説明されています。平均値のように値を全部足して割ったり、中央値のように並べた中央を選んだりする計算とは異なります。
ある1週間に受け付けた同じ種類の申請9件について、受付時点の添付ファイル数が次の値だったとします。全9件を確認済みで、未確認・同じ申請の二重記録はない設定です。数値と業務の条件は、すべて説明用の架空データです。
1・1・2・2・2・3・3・4・4個
- 添付1個の申請:2件。
- 添付2個の申請:3件。
- 添付3個の申請:2件。
- 添付4個の申請:2件。
最も多いのは、3件ある「添付2個」です。したがって、最頻値は2個、最大の出現回数は3件です。値と件数を逆にして「最頻値は3個」と書かないようにします。また、最大値は4個であり、最頻値とは別です。
最多でも、過半数とは限らない
この9件では、添付2個が3件で最多ですが、3件は9件の半数を超えていません。「最頻値が2個」から「ほとんどの申請は添付2個」「半数以上が添付2個」とは読み替えられません。
最頻値だけでなく、その値に該当する件数と全体の件数を添えると、どれくらい集中しているかを確認できます。この例の「添付2個」は、申請時に求める標準の個数や上限を示すものでもありません。必要な添付のルールは、実際の申請条件と別に確認します。
同数最多なら一つに絞らず、繰り返しがなければその状態を書く
別ケースとして、元の9件のうち「4個」の1件を「3個」に置き換え、1・1・2・2・2・3・3・3・4個とします。実績の修正ではなく、同数最多の扱いを示すための仮定です。
この場合、2個と3個がそれぞれ3件で最多です。最頻値は2個と3個の二つになります。小さい方だけを選んだり、二つを平均した2.5個を最頻値として報告したりはしません。
さらに別のデータが1・2・3・4個の各1件だけなら、繰り返しはありません。JMPの最頻値の公式解説も、繰り返しのない場合や最頻値が複数になる場合を説明しています。この例なら「最頻値なし(各値1回)」と、頻度の状況が分かるように記載します。ここでの扱いは、この記録群の同じ値を数える整理です。
元の値と、区分にまとめた値を混同しない
最初の9件を「添付1個または2個」と「添付3個または4個」の二つの区分にまとめると、前者が5件、後者が4件です。この「前者5件」は、添付2個だけの申請が5件あるという意味ではありません。元の値で数えた2個は3件のままです。
統計局の解説では、ヒストグラムから最頻値を求める場合、最も度数の多い階級の真ん中の値である階級値を使う方法も説明しています。区間にまとめた資料の代表値と、元の記録で最も多く出た値は、区別して読む必要があります。
報告では、同じ値をそのまま数えたのか、区間にまとめたのかを示します。時間や金額などを丸めてから数える場合も、丸める前には違った値が同じ値になることがあります。区分の境界や丸め方を変えた前後を、そのまま傾向の変化とは扱わないでください。
報告には、最頻値・頻度・対象を一緒に残す
最初の9件を報告するなら、次のように書けます。値だけでなく、何の記録を、どの時点で、何件数えたかを添えます。
対象の1週間に受け付けた同種申請9件の、受付時点の添付ファイル数を確認した。未集約の記録を同じ値ごとに数えると、最頻値は2個で、該当する申請は9件中3件。最大値は4個だった。全9件を確認済みで、未確認や二重記録はない。最多の値を示すもので、必要添付数の基準や、別期間の傾向を確定するものではない。
未確認の件数を0個で補うと、頻度も変わります。確認できた範囲と未確認を分け、同じ申請の重複を別の申請と数えないようにします。ただし、実データで似た行を見つけた場合は、訂正履歴などの可能性を確かめる前に削除しません。
合計を件数でならした値と、並べた中央を使い分ける課題は、平均値と中央値の違いで扱っています。また、同じ代表値でも個々の値がどれくらい広がるかは、標準偏差の説明を参照できます。最頻値一つだけで、すべての値や今後の申請を説明できたとはしないでください。
申請・期間・添付数・別ケース・報告文は独自の架空例です。頻度、同数最多、繰り返しなし、区分別件数はJavaScriptで検算しました。実際の業務測定、Excel・JMPの製品操作、申請ルールや将来の傾向を検証したものではありません。参照資料確認日:2026年11月10日。
